青空とオフィスビル

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「バーチャルオフィス1は料金が安いけれど、実際の評判はどうなのだろう」「契約後に追加費用がかからないか心配」と感じていませんか。

バーチャルオフィス1は、年間契約なら月額換算880円(税込)で事業用住所を利用でき、法人登記や月4回の郵便転送も基本料金に含まれています。ただし、入会金や郵送費用は別途必要です。

この記事では、Googleマップに投稿された口コミをもとに評判を確認し、初年度の費用、郵便サービス、メリット・デメリット、審査や解約時の注意点を解説します。自宅住所を公開せずに仕事をしたいフリーランスの方も、利用を検討する際の参考にしてください。

バーチャルオフィス1とは?

バーチャルオフィス1は、実際の事務所を借りずに事業用の住所を利用できるバーチャルオフィスサービスです。自宅で働くフリーランスや起業準備中の方が、名刺やWebサイトに住所を記載したり、郵便物を受け取ったりする際に利用できます。ここでは、運営会社と基本サービス、各拠点の特徴を紹介します。

運営会社と基本サービス

バーチャルオフィス1を運営するのは、株式会社ナレッジソサエティです。

項目内容
会社名株式会社ナレッジソサエティ
本社所在地東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル5F KSフロア
サイトバーチャルオフィス1公式サイト

基本料金は、年間契約の場合、月額換算880円(税込)です。事業用住所の利用や法人登記のほか、月4回の郵便転送、郵便物の到着を知らせるLINE通知、店舗受取などが含まれています。ただし、入会金や郵送費用は別途必要です。料金の詳細は後の章で紹介します。

拠点と利用できる設備

利用できる拠点は、東京都内の渋谷店・神保町店、広島県の広島店の3店舗です。いずれも駅から徒歩数分の場所にあり、法人登記や郵便物の受け取りに対応しています。

店舗住所最寄り駅会議室
渋谷店〒150-0043
東京都渋谷区道玄坂1-16-6
二葉ビル8B
山手線/渋谷駅 徒歩5分
東京メトロ銀座線/渋谷駅 徒歩5分
東京メトロ半蔵門線/渋谷駅 徒歩5分
あり(有料)
神保町店〒101-0051
東京都千代田区神田神保町2-10-31
IWビル1F
東京メトロ半蔵門線/神保町駅 徒歩4分
都営新宿線・三田線/神保町駅 徒歩4分
なし
広島店〒730-0051
広島県広島市中区大手町1-1-20
相生橋ビル7階 A号室
広島電鉄本線/原爆ドーム前駅 徒歩2分あり(有料)

窓口で郵便物を受け取れる時間は、全店舗共通で平日11~16時です。店舗によって会議室の有無や時間外郵便物引取ポストオプションの利用条件は異なります。対面での打ち合わせや郵便物の受け取りを予定している方は、契約前に確認しておきましょう。

バーチャルオフィス1の評判・口コミは?

バーチャルオフィス1の評判を確認するため、Googleマップに投稿された各店舗の口コミを調べました。投稿件数はまだ多くありませんが、住所利用や郵便物への対応を評価する声が寄せられています。実際の口コミと、評価を見る際の注意点を紹介します。

良い評判・口コミ

2026年11月12日現在、Googleマップの評価では、3店舗とも★5.0でした。

店舗評価口コミ件数
渋谷店5.06件
神保町店5.06件
広島店5.04件

広島店は星評価のみで、感想が書かれた口コミは確認できませんでした。以下では、渋谷店と神保町店の投稿から、契約を検討する際に参考になる部分を原文のまま抜粋します。

仕事柄、自宅の住所を公開したくなかったので、ここで法人登記できるのは大きなメリットです。

出典:Googleマップ・渋谷店/hi ocさん

自宅住所を公開せずに法人登記できる点を評価しています。自宅で仕事をしている方や、事業用の住所を分けたい方にとって参考になる感想です。

年払いすると月額あたり880円になるのでお得。

出典:Googleマップ・渋谷店/ちゅんたさん

年間契約の料金に満足している口コミです。ただし、880円は月額換算額であり、入会金や郵送費用は別途かかります。

郵便物の連絡が分かりやすく、必要な物だけ受け取れる流れが助かっています。

出典:Googleマップ・神保町店/かみさん

郵便物の連絡や受け取り方法についての評価です。

※引用はGoogleマップの元投稿から一部を抜粋したものです。評価・口コミ件数は2026年11月12日現在の表示に基づきます。

悪い評判・口コミはある?

今回確認したGoogleマップの口コミでは、3店舗とも評価は5.0で、星4つ以下の投稿は見当たりませんでした。ただし、口コミは合計16件と少なく、すべての利用者が満足しているとは判断できません。

口コミには、住所の利用や料金、郵便物の取り扱いを評価する声がある一方、実際の支払総額や長期間利用した場合の対応まではわからないこともあります。郵便物の受け取り時間や追加費用、解約条件などは、公式サイトで確認しておきましょう。

バーチャルオフィス1の料金はいくら?初年度の総額を解説

バーチャルオフィス1は、年間契約なら月額換算880円(税込)で利用できます。ただし、入会金や郵送費用は別にかかります。契約方法ごとの基本料金と追加費用を確認し、初年度の総額を計算してみましょう。

年間契約・単月契約の料金と初期費用

バーチャルオフィス1の基本プランには、年間契約(年払い)と単月契約(月払い)があります。法人登記や月4回の郵便転送は、どちらも基本料金に含まれています。

項目年間契約単月契約
基本料金月額換算880円月額3,960円
支払い10,560円を年払い3,960円を月払い
入会金5,500円5,500円
初回の基本費用16,060円(12か月分)9,460円(1か月分)

※金額は税込。郵送費用や有料オプションは含みません。

年払いは月額換算880円ですが、契約時に12か月分をまとめて支払います。単月契約は初回9,460円で始められますが、継続する場合は翌月以降も毎月3,960円が必要です。単月契約を12か月続けると、入会金を含む基本費用は53,020円になります。

短期間だけ利用したい場合は、申し込み前に解約申請の期限や契約終了の条件を確認しておきましょう。

郵便転送・オプションで発生する追加費用

基本料金には月4回の定期転送が含まれますが、郵便物を発送する際の料金は別途かかります。公式料金では、転送1回あたり50gまで150円、100gまで250円、150gまで350円、250gまで450円、500gまで600円です。500gを超える場合は宅急便扱いです。

有料オプションの主な例は次のとおりです。

オプション料金(税込)
スポット転送1回550円+郵送費用
時間外郵便受取ポスト月額2,640円(年払い)
郵便物開封スキャン月額880円(年間契約・月1件を含む)
高速転送・追跡月額880円(年払い)+郵送費用

このほか、登録する屋号・ショップ名を追加する場合は、月額880円(税込)×12か月分の料金がかかります。必要なサービスだけを選び、追加費用も含めて確認しておきましょう。

初年度の総額をシミュレーション

年払いの基本プランを、割引制度や有料オプションを使わずに1年間利用した場合の金額を試算します。

郵便物の転送状況郵送費用(年間)初年度総額
転送なし0円16,060円
月1回、50g以内を転送1,800円17,860円
月4回、毎回50g以内を転送7,200円23,260円

※入会金5,500円+年額基本料金10,560円に、1回150円の郵送費用を加えた試算です。毎月同じ回数・重量で発送するものとし、その他のオプション費用は含みません。

郵便物が少なければ負担は小さくなりますが、毎週のように届く場合は郵送費用も積み重なります。実際の金額は郵便物の重さや発送回数によって変わるため、自分の利用状況に合わせて確認してください。

2年目以降の基本料金が割引になる制度

バーチャルオフィス1には、提携サービスを所定の方法で申し込むと、2年目以降の基本料金が割引になる「基本料金割引制度」があります。対象サービスや申し込み時期により割引額・期間が異なり、条件を満たした場合は基本料金が最大無料になります。

対象は年払いの基本プランです。運営会社が指定する申し込み経路を利用して申告し、2年目の契約更新の半年前までに手続きを完了する必要があります。継続利用が条件の対象サービスを途中で解約すると、割引も終了します。

割引されるのは基本料金のみで、郵送費用や有料オプション、会議室利用料などは別途必要です。対象サービス自体の利用料金も考慮したうえで、利用するか判断しましょう。

バーチャルオフィス1の公式サイトで詳細を確認する

バーチャルオフィス1の郵便物の受取・転送サービス

バーチャルオフィス1では、届いた郵便物を自宅などへ転送するほか、店舗で直接受け取ることもできます。必要な郵便物の到着をLINEで確認できる点も特徴です。転送の流れや受け取り方法、扱えない郵便物を確認しましょう。

月4回の郵便転送とLINEによる到着通知

郵便物の定期転送は月4回(週1回)で、原則として木曜日までに届いた分を金曜日に発送します。転送作業料は基本料金に含まれますが、郵便物の重さに応じた郵送費用が別途かかります。

届いた郵便物は、LINEで到着状況を確認できます。通常は郵便物の画像が送られますが、一部はテキストで通知される場合もあります。ただし、DMと判断された郵便物は、LINE通知の対象外です。

定期転送が不要な場合は、会員サイトから停止・再開を申請できます。郵便物を店舗で受け取りたいときにも利用できるため、発送前に設定を確認しておきましょう。

店舗受取・スポット転送・DM破棄オプション

郵便物は、全店舗の窓口で直接受け取ることもできます。受取時間は平日11~16時で、事前にLINEまたはメールで連絡し、来店時には顔写真付きの本人確認書類を提示します。連絡が遅れると、すでに定期転送で発送されている場合があるため注意が必要です。

来店できず、定期転送日より早く郵便物が必要な場合は、スポット転送を利用できます。料金は1回550円(税込)と郵送費用です。また、有料の時間外郵便受取ポストもあります。受取可能時間は渋谷店が24時間、神保町店が8~21時(土日祝を除く)、広島店が8~21時で、ポストには数の制限があります。

不要なDMを転送したくない場合は、無料のDM破棄オプションも利用できます。

受け取れない郵便物と注意点

簡易書留やレターパックなど、代理サインで受け取れる郵便物は、追加の受取手数料なしで預かってもらえます。

一方、現金書留や本人限定受取郵便、裁判所などからの送達書類は受け取れません。この場合は不在票の情報がLINEで通知されるため、利用者自身で受け取りの手続きをする必要があります。代金引換や着払いの荷物、生もの、3辺の合計が120cmを超える荷物なども対象外です。

個人事業主の場合は、契約時に登録した屋号や代表者名と郵便物の宛名が一致していることが必要です。複数の屋号を使っている方は、郵便物の宛名と登録内容を事前に確認しておきましょう。

バーチャルオフィス1のメリット

バーチャルオフィス1のメリットは、事務所を借りずに事業用住所を持てることです。法人登記や郵便サービスも基本料金に含まれているため、開業時の固定費を抑えたい方にも選択肢になります。ここでは、在宅ワークや法人設立の場面に沿って、主な利点を紹介します。

自宅住所を公開せずに事業用住所を利用できる

自宅で働くWebライターといったフリーランスの方は、名刺や事業用Webサイトに自宅住所を載せることに抵抗があるかもしれません。バーチャルオフィス1を契約すれば、事業用の連絡先として渋谷・神保町・広島のいずれかの住所を使えます。

自宅と事業用の住所を分けることで、取引先に案内する住所を用意しながら、私生活の住所を公開する機会を減らせます。また、ネットショップの特定商取引法に基づく住所表記にも利用できます。ただし、住所の記載が必要な書類や手続きで、必ず自宅住所の代わりに使えるとは限りません。用途に応じて確認しましょう。

個人事業主も利用でき、法人登記にも対応している

バーチャルオフィス1は、個人事業主やこれから会社を設立する方も申し込めます。事業用住所の利用に加え、法人登記にも基本料金内で対応しているため、登記のためだけに別のプランを追加する必要はありません。

年間契約の基本料金は月額換算880円(税込)で、月4回の郵便転送も含まれています。実際の事務所を借りる場合と異なり、専用の執務スペースを持たない分、事業開始時の費用を抑えやすい点がメリットです。ただし、入会金や郵送費用は別にかかります。

なお、個人契約から法人契約へ切り替える手続きは会員サイトから行えます。将来、法人化を考えている方は、住所を継続利用できる条件も確認しておくとよいでしょう。

法人口座開設保証®がある

法人設立時に気になるのが、銀行口座を開設できるかどうかです。バーチャルオフィス1には、所定の手順で申し込んでも法人口座を開設できず、そのために退会する場合、入会金と基本料金を返金する「法人口座開設保証®」があります。

ただし、口座の開設自体を保証する制度ではありません。利用には指定された手続きや審査などの条件があり、状況によっては保証を受けられない場合もあります。また、契約中に発生した郵便転送費用などは返金対象外です。

法人口座開設保証®の適用条件や住所利用の詳細については、バーチャルオフィス1の公式サイトで確認できます。

バーチャルオフィス1の公式サイトで詳細を確認する

バーチャルオフィス1のデメリット・注意点

バーチャルオフィス1は低価格で事業用住所を利用できますが、希望する地域や必要なサービスによっては合わない場合があります。契約してから困らないよう、利用できる拠点、電話サービスの受付状況、業種に関する制限を確認しておきましょう。

利用できる住所と窓口営業時間が限られる

バーチャルオフィス1の拠点は、渋谷・神保町・広島の3店舗です。大阪や名古屋など、ほかの地域の住所を利用したい方には対応していません。

また、郵便物を店舗で直接受け取れるのは、原則として平日11~16時です。日中に仕事がある方や店舗から離れた場所に住んでいる方は、受け取りにくい可能性があります。有料の時間外郵便受取ポストもありますが、利用できる時間は店舗によって異なり、数にも限りがあります。

住所だけを利用するなら店舗への距離はそれほど問題になりませんが、郵便物を頻繁に取りに行く場合は、立地と窓口時間も確認しておきたいところです。

電話転送サービスは新規受付を停止している

2026年11月12日現在、電話転送サービスの新規申し込みができません。電話転送サービスは、03や050の番号にかかってきた電話を手元の携帯電話に転送するサービスで、外部の事業者が提供しています。申し込みや契約は、外部事業者と直接行います。

仕事用の電話番号も必要な方は注意しましょう。バーチャルオフィス1で利用できるのは事業用の住所で、電話番号は別に用意する必要があります。申し込む前に必要な連絡手段を確認しておきましょう。

受付状況は変わる可能性があります。申し込む前に、公式サイトのお知らせで最新情報を確認してください。

業種や利用目的によって契約できない場合がある

事業内容によっては、入会審査を受けられない場合があります。公式サイトでは、ネットワークビジネスや情報商材販売、活動目的が不明瞭な団体などについて、入会審査を受け付けないとしています。

また、税理士や弁護士、古物商、宅地建物取引業などは、許認可の要件によってバーチャルオフィスの住所を使えない業種とされています。ただし、許認可取得とは別の目的で契約を希望する場合は、申し込み時の備考欄で相談するよう案内されています。

事業によって必要な住所や設備の条件が違うため、許認可が関係する方は、契約前に担当する行政機関にも確認しましょう。

バーチャルオフィス1の申し込み方法と審査・解約条件

バーチャルオフィス1はオンラインで申し込みができます。利用には本人確認と事業内容の審査が必要です。契約は自動更新されるため、解約時の手続きも事前に把握しておきましょう。申し込みから利用開始までの流れと、必要書類・解約条件を紹介します。

申し込みから利用開始までの流れ

申し込みから利用開始までは、次の4つのステップで進みます。

  1. 公式サイトから申し込む
    個人契約・法人契約のいずれかを選び、契約者情報や利用開始希望日などを入力します。必要書類をアップロードし、オンラインで本人確認を行います。
  2. 審査結果を確認する
    入力内容と提出書類をもとに審査が行われます。結果の連絡は最短即日ですが、書類の不備や追加確認があると時間がかかる場合があります。
  3. クレジットカードを登録する
    審査通過の案内メールからカード情報を登録し、入会金と基本料金などの初期費用を決済します。
  4. 契約成立・利用開始
    決済が確認されると契約が成立し、メールで案内が届きます。その後、事業用住所や郵便転送サービスを利用できます。

これから法人を設立する方は、最初に個人として契約します。契約後に法人登記を行い、登記が完了したら会員サイトで法人契約への切り替えを申請します。契約成立前に住所を使うことはできません。

審査に必要な書類と注意点

申し込み時には、顔写真付きの本人確認書類、発行から3か月以内の住民票と印鑑登録証明書、事業概要説明書類、決済用のクレジットカードを用意します。法人契約では代表者や実質的支配者の確認書類などが必要です。

事業概要説明書類は、実際にどのような仕事をしているか、または始める予定なのかを説明するためのものです。個人事業主なら事業計画書や取引先との契約書、経歴がわかるWebページなどが例示されています。具体的な業務内容が伝わる資料を準備しましょう。

提出書類が揃っていても、審査通過が保証されるわけではありません。

契約期間・解約方法・返金の条件

契約の最低利用期間は、年間契約が1年間、単月契約が1か月間です。いずれも原則として自動更新され、解約するときは会員サイト(マイページ)から申請します。

年間契約の場合は契約期間満了の1か月前まで、単月契約の場合は解約希望月の1か月前までに申請が必要です。すでに支払った料金は、期間途中で解約しても返金されません。

法人契約では、提供された住所から本店を移転するなどして、その住所に登記が残っていないことを示す書類も期限までに提出する必要があります。名刺やWebサイトなどの住所表記も変更が必要になるため、解約の準備は早めに進めましょう。

バーチャルオフィス1が向いている人・向いていない人

バーチャルオフィス1が自分に合うかどうかは、住所を利用する目的や郵便物の量、必要な設備によって変わります。料金だけで決めず、日々の仕事で無理なく使えるかを確認しましょう。

バーチャルオフィス1が向いている人

自宅を仕事場にしていて、名刺やWebサイトに自宅住所を掲載したくない方には、事業用住所を借りられる点が魅力です。Webライターやデザイナーなど、普段は自宅や外出先で仕事が完結するフリーランスなら、専用の事務所を借りずに住所を使えます。

また、これから法人を設立する方にも選択肢になります。基本料金に法人登記と月4回の郵便転送が含まれており、年払いなら月額換算880円(税込)です。郵便物が少なく、急ぎの受け取りがあまりない方であれば、費用や受取方法の見通しも立てやすいでしょう。

バーチャルオフィス1が向いていない人

住所とあわせて仕事用の電話番号も用意したい方は、注意が必要です。電話転送サービスは現在、新規の申し込みができません。また、拠点は渋谷・神保町・広島の3か所のため、ほかの地域の住所が必要な方には向いていません。

日常的に作業できる専用のオフィスが必要な方も、住所の利用を中心とした本サービスだけでは足りない場合があります。郵便物を急いで受け取る機会が多い方は、週1回の定期転送や平日の窓口営業時間で間に合うかを確認しましょう。

短期間だけ利用したい場合は、入会金や単月契約の料金、解約申請の期限も確認してください。解約すると事業用住所が変わるため、名刺やWebサイトの住所表記を直す手間も見込んでおきましょう。

まとめ|バーチャルオフィス1は評判だけでなく費用と契約条件も確認しよう

バーチャルオフィス1は、Googleマップで高い評価を得ていますが、口コミ件数はまだ少なく、評判だけでサービスの良し悪しを判断できません。

年間契約なら月額換算880円(税込)で事業用住所を利用でき、法人登記や月4回の郵便転送も基本料金に含まれています。一方、入会金や郵送費用は別途必要で、利用できる拠点やサービスにも制限があります。

自宅住所を公開せずに仕事をしたいフリーランスや、費用を抑えて法人設立を考えている方にとっては、検討する価値のあるサービスです。契約前には、初年度の総額や郵便物の受取方法、解約条件を確認し、自分の働き方に合うかを判断しましょう。

バーチャルオフィス1の公式サイトで詳細を確認する